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「50年、自分の手法がすべて正しいと思って経営してきた。だが今回、それは間違っていた。テレワークも信用してなかった。収益が一時的に落ちても、社員が幸せを感じる働きやすい会社にする。そのために50くらい変えるべき項目を考えた。反省する時間をもらっていると思い、日本の経営者も自身の手法を考えてほしい」
これは猛烈な仕事スタイルで売上高約1兆5000億円のモーター日本電産築いた永守会長の言葉です。
4月７日に発動された緊急事態宣言によって、私たちは史上最大規模の在宅勤務実験を突然開始しました。
ここ数年、固定席で仕事をするオフィススタイルから、フリーアドレスへ変更する企業も増えました。また、フリーアドレスからより自由度の高い働き方ができるアクティビティ・ベースド・ワーキング（ABW）というワークスタイルの導入を検討する企業も出てきてはいます。しかし、多くの企業では、その都度、既存の事業、組織に最適化された（されたように見えていた）仕事のプロセスやシステムに引き戻され大胆な働き方改革が進められずにいるのではないでしょうか。
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